関東を中心に、100台の車で「豆富」などの大豆製品を移動販売している株式会社染野屋(代表取締役社長兼CEO八代目染野屋半次郎、小野 篤人、茨城県取手市)は、同社が先月5月8日～19日の2週間で行った植物性代替食品の促進キャンペーン「SSW／染野屋サスティナブルウィーク」を通して、対象植物性代替食品の売上が前月同期間対比で、1054％売れ行きが上昇したという。
業務用プラントベースフードの市場規模は年々拡大しており、2022年で前年比17.1％増の297.5億円と、この10年間で約2倍に拡大している。また、市場の内訳をみると、代替肉が前年比22.2％増の187億円(構成比62.9％)、代替肉以外のPBFが前年比9.4％増の110.5億円(同37.1％)となり、売上高と伸長率ともに代替肉の方が大きいと調査結果が発表されている。
【参考】
日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZRSP652468_U3A400C2000000/
大豆ミートは、植物性タンパク質を豊富に含むという点でも健康的な食品として広く受け入れられている。また、海外では、家畜の飼育や食肉の生産には、大量の水や飼料が必要になること、温室効果ガスの排出といった環境問題等の意識が高いことから、環境への配慮を意識している人たちの注目度も高く、サステナビリティが購入動機の一つとなっている。同キャンペーンは、植物性代替肉を選ぶ事により、環境改善に参加できるということを広く伝える他、ベジタリアンやヴィーガンによる社会貢献活動をしているミートフリーマンデーオールジャパンが企画する「ベジエイドプロジェクト」へキャンペーンの売上金の一部を寄付しているという。
▼株式会社 染野屋
https://www.somenoya.com/company/
